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商品先物取引に挑戦

取引に必要なお金

証拠金と手数料が必要

商品先物取引に必要となるお金には証拠金と手数料があり、ともに証券会社に支払います。手数料は取引仲介料のことで、証拠金というのは取引上のリスクに対して予め預けておく取引総額の一部のことです。いわゆる担保金ですね。取引開始時に必要となる「取引本証拠金」の場合は実際の商品購入価格の3〜10％に設定されており、小額のお金で取引を行うことができます。ただし証拠金は銘柄や証券会社によって異なることが多く、価格の変動によって定期的に見直されるものなので、その点は注意が必要です。

取引本証拠金と追証拠金について

証拠金について必ず覚えなければならないのは次の2つです。前述の「取引本証拠金（取引開始時に預ける金）」に加えて、取引最中に状況に応じて必要となる「取引追証拠金」です。
先物取引市場では、毎日の取引終値の価格差を計算する「値洗い」制度がありますが、この計算上の損益がプラスの場合を「値洗い益」、マイナスの場合を「値洗い損」といいます。この値洗い損金が取引本証拠金の50％を超えてしまった場合、追加担保として新たに証拠金を預けるか、または取引の一部か全額を売買して決済しなければなりません。この追加の証拠金を「取引追証拠金」と呼びます。

手数料体系と手抜け幅

手数料は株取引と同じように証券会社に支払いますが、営業マン仲介型よりインターネット取引のほうが断然安くなります。手数料体系は大きく分けて4パターンあり、

（1）1枚の取引ごとに設定
（2）預かり金額に応じて増減
（3）注文枚数に応じて減額
（4）その他、月額制や銘柄別、損決済時は無料など

…といった風に、証券会社によって異なります。
最も一般的なものは（1）1枚の取引ごとに設定するタイプです。インターネットの場合は往復で1000円前後であることが多く、取引決済後にまとめて往復手数料を支払います。各銘柄の1単位あたりの手数料を計算すれば、その取引の損益値を割り出すことができます。1単位あたりの手数料を手抜け幅と呼び、往復手数料÷取引単位（倍率）で計算します。たとえば金（呼値単位1円）1000グラムの手数料が税込み1050円なら、1050円÷1000グラム＝1.05円となります。つまり、この場合は呼値（相場変動の最小単位）が1円なので、2円以上の価格上昇によってはじめて利益になるということです。